厚生労働省、2020年までにデータヘルスの普及を目指すと提言

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先日の記事でも紹介した「ヒューマンキャピタル 2016」の最終日となる2016年6月10日、厚生労働省保険局保険課の森周平氏「データヘルス時代の健康保険組合と事業主との連携について」と題した公演が行われた。

今回は厚生労働省による提言を紹介する。

厚生労働省、2020年までにデータヘルスの普及を目指すと提言

厚生労働省、2020年までにデータヘルスの普及を目指すと提言

データヘルスとは、医療機関が保険者などに対して請求する際に発行する医療報酬の明細書であるレセプトや、健康診断の結果などの情報を積極活用し、 健康分析を行ったり、数値目標を設置するなどして、重病の予防や、健康づくりに役立てようという取り組み。「2008年にスタートしたメタボ検診が一定の 成果を挙げており、現在は次への取り組みの準備のための重要な段階を迎えている」と森氏は現状を指摘する。

またデータヘルスの有効性を広く周知させるために、単純に数値分析した結果を発表するだけでなく、それを個人に分かりやすく情報提供することが重要だと いう。「個人にインセンティブを付与し、健康行動につながるようなソリューションを提供できるかが鍵になる」(森氏)。個人への情報提供には丁寧なコミュ ニケーションが重要で、①視覚に訴える②数値の意味を伝える③ソリューションを伝える3つのステップが有効だという。

 

この記事でも指摘しているように計測データを視覚的でかつ数値の意味を伝えることは重要である。そしてその結果を基に丁寧で具体的な改善案も同時に提案してあげることで健康状態は改善の方向へ向かう。そういったより受診者に身近なヘルスケアツールやシステムをさらに普及させていく必要性があるだろう。

引用元:http://www.nikkeibp.co.jp/atcl/column/16/hc2016/061400016/?rt=nocnt

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