オンライン保健室 「Carely」、利用企業50社超え

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毎日健康経営ニュース

 

日々忙しさに追われストレスが多様化する現代。オンライン保健室 「Carely」が好調に普及してきているという。

 

オンライン保健室 「Carely」、利用企業50社超え

オンライン保健室 「Carely」、利用企業50社超え

サービス開始の2016年3月以来、順調に利用企業が増加し、ストレスチェック義務化の影響もあり、急速な伸びをみせています。そして、2016年12月に利用企業50社、利用者数1万人を突破いたしました。

利用者の相談内容は、1位がメンタルやストレスに関することで38%。2位が睡眠で14%。次いでフィットネスやトレーニングに関することが7%と、メンタル・ストレスに関する相談が最も多い状況です。これまで気軽に相談する場がなかった職場の人間関係や不眠や抑うつなどの身体症状に関して、非常に多くご相談いただいております。

015年12月より義務化されたストレスチェックの義務化から1年。制度の目的の1つは「従業員にストレス状況の気づきを促し、メンタルヘルスリスクを低減させること」でした。

 この振り返りには、「従業員の受検率」と「高ストレス者の面談数」がポイントとなります。義務化されたストレスチェック制度では、従業員側の受検義務はないため、受験率は低調に終わるのではないかという懸念がありました。しかし、実際には受検率については約80%と全体的に高いといえる結果となりました。また、高ストレスと判定された方は10.3%でありながらも、産業医面談を希望した人はわずか1.2にとどまりました。これは、高ストレスと判定されたにもかかわらず9割の従業員に対して、その後のケアが行き届かないということを意味します。ストレスチェックの本来の目的である、メンタルリスクの低減のためには、チェックのみにとどまらない、その後のフォロー体制の構築が必要だと考えます。

上記のような全体的な課題が見えてきた中、ストレスチェックをオンライン保健室「Carely」で実施いただいている企業には、高ストレス者に対して、チャットの健康相談を通じてフォローさせていただいておりました。その中で、高ストレスによって自殺願望を抱いてしまった方を発見し、最悪の事態を食い止めることができたという事例もあります。そのほかにも、睡眠トラブルに関して適切なアドバイスをさせていただくことで改善し、生産性向上につながったという声も多数いただいております。

 

引用元:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000022826.html

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